現代画報 素人取材

先日、旦那がメンズエステ体験をしてきました。もちろん(？)自腹ではなく、携帯の懸賞で無料エステ券を当てたのですが、結構面白かったというので、せっかくですから素人が感じた生の声をお届けしたいと思います。旦那がお世話になったメンズエステは渋谷のど真ん中に店を構えており、日曜日とはいえ、かなり混雑していたそうです。しかも若い子が断然多い！金持ちのおじさま連中でも金持ちのボンボンでもなく、フツーのちょっと小洒落た大学生ぐらいがフロアを占めていて、自分のような４０代の疲れたサラリーマンは見かけなかったと嘆いていました。「お前らエステなんかまだ必要ないだろう」ってことらしい。。まあね　それに高いんですよ～マッサージ料金。どっからそんな金を捻出してるんだろ。彼女に注ぎ込む前に自分に注ぎ込んでるんですかね？で、早速受け付けをしようとしたら、男性従業員がカウンターに。。「こいつに体を揉まれるぐらいなら帰る！って思ったね」と旦那。そんな心配は杞憂に終わり、マッサージをしてくれたエステティシャンは女性でした。良かったな(苦笑)「マッサージは下着一枚でやってもらうの？」と聞いたら、「そうそう。でも紙のパンツ履くんだよ～。汗びっしょりになるからさあ」。。「へ　へええええ(かなり引いた)」さらに、エステは汗をかかせてナンボってとこあるんじゃない？と言うので、やっぱり私はエステには行けないと思いました。背中のマッサージを入念にしてもらった後、「最近出てきたお腹が気になる」旦那はいわゆる腹筋ベルトを３０分くらいつけてリラックス。その間に、旦那を担当していたエステティシャンは、他のブースでモミモミ、あっちでモミモミ、こっちでモミモミしていたんだそうです。ハードワークですよね～。エステが高いのも納得するわ。でも３時間くらいミッチリと全身マッサージコースを堪能したのに、結局旦那の肩こりは一向に改善されなかったのでした。。ざんねーん！

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現代画報 年末ジャンボ宝くじ

世の中「不況」といわれ続けています。2010年まであと少しといったこの時期ですが、「正月を迎えられない」という人ももちろん多いはずです。雑誌「現代画報」でも「不況」をテーマにした特集が紹介されていたように思いますが、テレビ番組で政治家や専門家が討論している場面を見かけます。討論していても、不況は国民を襲っているのです。どのような対策をしてくれるのでしょうか。
そのような状況の中、11月24日に「年末ジャンボ宝くじ」が発売されました。各地域では「ここは当たりやすい」と言われている宝くじ売り場があるかと思います。この日のテレビニュースや情報番組では、売り場の状況が常に放送されていました。人によっては夜中から売り場の前に並び、いつでも宝くじが買えるようにスタンバイされている人もいました。「発売初日の1番に買えば1等が当たるかもしれない」とインタビューに答えていました。びっくりしたのはこの日、100万円分の年末ジャンボを購入した人もいたそうなのです。
この宝くじ、「不況」を理由に売上がアップしているそうです。高額を当てて、少しでも贅沢したいという人が多いようです。そして、あるテレビニュースでは購入者へのインタビューが行われていました。やはり多くの人が「不況だからこそ、夢を買いたい」と答えていました。また、ある男性は「給料もかなり減り、ボーナスもない。宝くじを当てて高額のボーナスをもらいたい」と小さな子供を抱きかかえながら答えていました。
探しても仕事がない、給料は減っている、ボーナスはない・・・という世の中でも「夢」を求めて発売当日は多くの人が購入していたようです。みなさんは、「夢」を買いますか？
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現代画報 マスコミの取材で明らかになった日産ゴーン社長の次の一手

日産自動車のカルロス・ゴーン社長といえば、危機的な状況であった日産自動車を立ち直らせた功績で有名ですが、最近のＧＭの破綻などから、日本の自動車メーカーも、うかうかしているとＧＭの二の舞になるという危機感を抱いている様です。ゴーン社長がマスコミの取材に答えた内容によると、ＧＭの破綻は、日本や韓国の自動車メーカーの良いところを学ばなかった姿勢になるということを言っています。また、日本のメーカーも、中国やインドの自動車産業から学ばないと、同じことがおきかねないと語っています。インドでは、必要最小限の機能を盛り込むことで低価格を実現した自動車が販売されて話題になっていますが、このような考えを日産自動車も取り入れていく意向の様です。２０１２年にはインドの二輪メーカーと組んで、３０００ドル（約２７万円）の低価格車を発売する計画が明らかになりました。また、日産自動車では、電気自動車への取り組みが進んでおり、同社の調査によると、アメリカでは２万５千人の人が、電気自動車の購入意向を示しているそうです。電気自動車については、充電方式などのインフラ整備が課題ですが、今後の普及度合いによっては、あっという間に電気自動車が主流になるのかもしれません。これからの日産自動車におけるゴーン社長の舵取りに注目したいと思います。


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政府が先日発表したところによると、日本の国内総生産については、この７月から９月においては、前期比１．２％増のとなった様です。これで２期連続のプラスになっています。主な理由としては、輸出や個人消費が伸びており、企業の設備投資も増加したことが挙げられます。しかし、必ずしも景気が完全に上向いたとは言えない様です。今回のプラスには、エコカー減税やエコポイント制などの政府による景気対策が効を奏したといえます。一方、円高によって輸出産業の収益にはまだまだ不確定要素が残ります。また、デフレによる景気への影響も心配です。物価が下がることは消費者にとっては有利ですが、企業にとっては収益の悪化要因となります。その結果、まだまだ回復していない雇用や賃金への悪影響が懸念されます。国際ジャーナルなどの雑誌においても、デフレの危険性は様々な記事で取り上げられていますが、改めてデフレに対する対策が必要となってくるのかもしれません。いずれにしても、すべての産業が右肩上がりでよくなるという景気復活モデルは、これからの日本においては考えにくいと思います。選択と集中という考え方によって、これからの日本経済の行く先を定めていくのが、大きなテーマになっていくのではと感じます。


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現代画報 鳩山政権が取り組む事業仕分の行方

鳩山首相の大号令の元、いわゆる事業仕分けが進んでいます。これについては、国際ジャーナルなどのマスコミ各社にとっても、これからの日本の政治の行方を示す上で、非常に大きなテーマになっているのではと思います。この事業仕分けにつじては、政府の行政刷新会議が公開の場で要らない支出を洗い出す作業です。対象となるのは、予算申請されている４４７事業です。これを３つの作業部会によって、その事業の必要性などを評価するものです。試みとしては非常に面白いものだと感じます。仕分けの対象は、細かい経費から、　国際機関や独立行政法人への交付金、下水道や道路の公共事業費など、その範囲は広くなっています。いままで政治家と官僚の間において、密室で決定されていたことが、今回公になることによって、国民の予算策定プロセスに対する関心が高まるのは、悪くないかもしれません。しかし、各事業の審議の時間が短いとか、人選が本当にいいのかという細かい点については、これからの改善が必要となるはずです。さらに、感情論が先行して、本当に必要な事業が縮小されるリスクも含んでいると言えます。いままでの官僚主導の政治には悪い点も多々あると思いますが、魔女狩り的な極端な改革も考えものです。その点では、理性に沿った取り組みを期待したいと思います。


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現代画報 コーヒーがもたらす健康効果

現代画報11月号に、「あなたは知っていましたか？～コーヒーがもたらす健康効果～」という記事が出ていました。健康、不健康に関わらず、コーヒーが好きで毎日2,3杯は欠かさず飲んでいる私にとって、もしコーヒーに健康的要素があるならば一石二鳥です。
さっそくコーヒーがもつ健康効果を調べてみたところ、・胃の働きを促進・美肌効果（抗参加物質、利尿作用、新陳代謝促進作用等）・二日酔い防止効果（肝臓の働きを活性化）など、ちょっと調べただけでこんな効果があることが分かりました。どれも、私の日常に大変重要な効果ばかり・・・私がコーヒー好きなのも、体が自然にこういった効果を感じて、求めているからかもしれません。
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現代画報 いい皮膚の日

国際ジャーナルの11月号に、『11月12日は「いい皮膚の日」 』との言葉がありました。初めて目にする言葉ですが、「1い・1い・1ひ・2ふ」・・・・たしかにゴロは完璧です。
ということで、健康な肌についてすこし考えて見ました。
健康なお肌とは“正常な皮膚”で、もちろん潤っているのが正常な状態です。健康なお肌を保つために、一番大切だと思われることは、【清潔】。肌のバリアを壊さずに必要なものは残して、洗顔でしっかり綺麗にすることにはずっと気を使っています。また、清潔と同じくらい大切なことに、【保湿】 があります。保湿は、お肌の水分と油分のバランスが大切です。このバランスは季節や日によってさまざまで、いまいちよくわかっていないのですが、その日その日の肌の状態に合わせたバランスでケアするよう心がけたいものです。もうひとつ、欠かせないことは、【紫外線防止】 です。これは、毎週末屋外でスポーツをしている私にはもっとも頭を悩ますところです。特に夏の間は、日焼け止めクリームを何度も何度も上塗りしてみるものの、効果があるのかどうかわからないくらい日焼けしてしまいます。また、冬も夏と同様に紫外線は降り注いでいるのだとは思いますが、何かとおろそかになってしまっています。
せっかくの肌について考える機会ですので、当日はじっくりと肌ケア方法を見直して見ようと思います。
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現代画報 混迷を続けるＪＡＬの再建はどうなる？

混迷を続ける日本航空の再建ですが、これからどうなっていくのでしょうか。国際ジャーナルでも特集記事を組んでもらうと助かりますね。銀行への借金を棒引きするという話もありますが、肝心の再建策について、日本航空の真剣度が足りないのでしょうか、なかなか協力を得ることができていないと思えます。この状況を打破するために、政府としては、包括的な立法の立案を検討開始している様です。ポイントはなんでしょうか。まず、金融機関の融資に対して、政府の保証をつけることです。また、懸念となっている年金問題ですが、こちらを強制的に減額するという内容です。日本航空の再建については、国民の税金を投入することになりますから、その経営破たんに至った責任は、しっかりととるべきでしょう。また、今後の経営に際しても、不採算の路線を廃止するなどの措置がでてくると思います。その場合、地域住民の利便性に関しての議論が始まるかもしれません。国土交通省としては、日本全体の交通戦略という観点からも、日本航空を含めた航空行政についての見直しと、再検討が必要になってくると予想されます。また、安全な空の便の確保という一番重要な品質は落とさない様にお願いしたいと思います。


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現代画報 老老介護

先日、女優の南田洋子さんが亡くなりました。76歳だったそうです。日本の平均寿命からいくとまだまだ元気なはずの年齢だったはずです。どのテレビ番組も「まだ若い年齢である」ということを伝えていました。
南田洋子さんは4年ほど前から認知症だったそうです。夫であり、俳優の長門裕之さんが懸命の介護をされていたとのことでした。どの新聞、テレビでも「老老介護」というように記事に載っていたり、放送されていたのです。以前、雑誌「現代画報」にも「介護」についての特集が紹介されていたように思います。
この「老老介護」という状況にある方々は、今の時代多いのではないでしょうか。子供がいない夫婦、また子供がいてもかなりの距離に住んでいるために世話にはなれないという方、そのために介護する側が高齢者であっても誰にも頼らずに介護をする毎日・・・こういったことを以前、テレビでも特集されていたのです。また「子供には迷惑をかけたくないから」という高齢者の話も紹介されていたのです。
私の知人の親が「老老介護」の生活をしていたのです。それこそ、我が子にも頼らず介護生活を送っていたそうです。せめて、週1回くらいはヘルパーの協力を得ることをすすめたそうですが、「大丈夫」といって少しの息抜きもなく、生活をしていたそうです。数年前に知人の母親は亡くなったそうですが、母親は「介護する側」だったそうです。自分の体調の変化に気づいても弱音を吐かずに周りの人には黙っていたそうです。とうとう悪化し亡くなったそうなのです。
今、介護には程遠い年齢の方もいずれは「高齢者」と呼ばれる立場になるわけです。そうなった時自分が「介護する側」に立ったとしたらどうするでしょうか。また、「高齢者」と呼ばれるまでの年齢になった時に「介護する側」に立ったらどうするでしょう。やはり周りの人の協力、家族同士の協力が一番重要になってくるのかもしれませんね。

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現代画報 東アジア共同体構想とアメリカの関係

民主との鳩山首相の外交の柱として、東アジア共同体構想があります。これはＥＵ（ヨーロッパ共同体）のアジア版というイメージだと思いますが、その実現に向けては、まだまだ検討すべき点が多数あると思います。国際ジャーナルなどのマスコミ各誌においても、単にムードに囚われることなく、長期的な視野での分析をしてほしいテーマだと思います。まず、懸念となっているのが、アメリカとの距離感です。鳩山首相の主張する、アメリカとの対等な関係を目指すというアピールに対して、アメリカには、きちんと真意が伝わっているのか、その見極めが重要であると思います。東アジア共同体によって、この地域の安定と発展を目指すのはいい事ですが、これは、一つのまとまったパワーを作り出す事になります。それに対して、世界の最大強国であるアメリカに対する充分な説明と理解がない場合、無用な誤解と軋轢を生むことになっては、本末転倒であると思います。世界の安定に対して、日本がどのように取り組むのか、その中でアメリカとの関係をどのように位置付けていくのか、今一度国民的な議論が必要であると思います。一つの方向性としての問題提起にはなっていると思いますので、今後も前向きに考えていきたい問題だと思います。


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現代画報 伊藤忠商事とユニーの提携が示す業界の行方とは

日本の小売業でも、Ｍ＆Ａなどによる業界再編の動きは急となっています。これは国際ジャーナルなどでも良く書かれていますが、これからの日本では、国内的には消費者の意識の変化、高齢化や少子化による構造の変化に、企業としても早急な対応が求められているからではないでしょうか。そんな中で、伊藤忠商事が、総合小売業界４位のユニーへ出資するというニュースを読みました。伊藤忠商事はコンビニのファミリーマートの大手株主です。一方、ユニーは総合スーパーのほかにも、サークルＫサンクスも傘下に持つ企業です。今回の出資については、イオンやセブン＆アイに対抗する上で、総合商社と小売業がその結びつきを強化したという背景があります。これによって、商品の仕入れや物流、店舗の展開などの効率化など、提携の効果が期待できます。もっとも、これからはインターネットによる販売などが、消費の主力になっていくでしょうから、このような業界の再編については、ますます加速していくのではないかと思います。それは、大手であっても同じであり、社会の動きから外れていく企業は、あっという間に衰退していくことになるでしょう。これからの企業は、将来を見越した戦略立案と、そのスピーディな実行が必要になってくると思います。


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